葬儀にかかる費用が年々減少している本当の理由

日本は今、超高齢化社会を迎え、葬儀業界の規模は年を追うごとに拡大
しつつあります。厚生労働省の調査によると年間の死亡数は、10年連
続で100万人を超えています。この増加は、戦後のベビーブームのい
わゆる団塊の世代の高齢化によるもので、2040年までは死亡数は増
え、ピーク時には160万人を超えると言われています。

それに伴い葬儀社も大きな追い風に乗っているとも言えるでしょう。

しかしすべての葬儀社にとって需要が高まっているわけではありません。
消費者(葬儀の場合は遺族であり喪主)も賢くなっています。追い風の上
に胡坐をかいているような葬儀社は、いずれ淘汰されてしまいます。

昔ながらのやり方や考え方では、今の時代では通用しなくなっています。
消費者主権の考え方は、葬祭業界にも広がりつつあるのです。消費者が
主導権を握り、業者を選ぶ時代。大切な人を見送る儀式なのですから、
当然と言えば当然。

加減な葬儀をされた上に多額の費用がかかるのでは、故人も遺族も浮か
ばれません。儲け主義に徹した葬儀社、単に葬儀をこなすだけの葬儀社
は、もう必要ないということになります。これからは、金銭面も含めて
遺族の意向に沿った葬儀を執り行う葬儀社が、主流になっていくことで
しょう。

「葬儀はお金がかかる」というのは一般的なイメージですが、この数年
でかなり価格が低下する傾向にあります。

ほんの3年前と比較しても葬儀にかかる総費用は、全国平均231万円
から、199万円へと30万円以上も減少してきています。その理由と
しては、超高齢化社会、不景気、核家族化などが挙げられますが、その
他にも葬儀社による価格破壊が関係しています。

葬儀にかかる費用は、葬儀一式費用の他に、寺院の費用(お布施・戒名
料など)、飲食接待費(通夜ぶるまい、火葬後のお清めの食事、また返
礼品などを含む場合もあります)などがあります。それらにかかる費用
も少しずつ少なくなってきています。

特に葬儀一式費用が低価格化していることと、無宗教の葬儀が増えてい
ることが要因。また超高齢化のため、故人の親族や知人などがすでに他
界ししている場合、参列者は少なくなるので少人数、小規模の葬儀が多
くなっていることも事実。さらに、景気の低迷により費用を担う喪主が
お金を工面するのが難しいこともあります。

その他にも核家族化が進み、都市部では先祖代々の墓地や寺との関わり
が希薄になっていることも価格減少の理由のひとつ。

無宗教の葬儀であれば、お布施などを納める必要がない訳です。

当サイトでは、時代の流れに沿って変わりつつある葬儀社の在り方に触
れながら、理想の葬儀社とはどういうものかを考えていきたいと思いま
す。さらには葬儀社を選ぶには、どのような点に注目するべきかなどを、
消費者の目線でご紹介していきます。

葬儀は人生最後の大イベント。悔いのない葬儀をするためには、間違い
のない葬儀社を選ぶことが大切です。そしてこれは昔ながらの流儀を通
して、時代の流れ、消費者の主導権を無視している葬儀社への警告でも
あります。

関連記事

ページ上部へ戻る