高齢者の運動能力を維持するためにやるべき事とは?

特別養護老人ホームなどの介護老人福祉施設は、認可されているもので
全国に約63,000施設あり、入所受入れ数は計50万人となります。
(2012)

なお、現在の日本では、施設に完全入所する以外にも、30日以下限定
のショートステイや日中だけのデイサービスなど、本人の症状に合わせ
て様々なスタイルがあります。

しかしながらこれらの施設は常に飽和状態で、入所したくてもベッドの
空きを長く待たされる高齢者の数は増え続ける一方です。つまり、回復
期リハビリ病棟から退院後、自宅で家族に介護されながらリハビリを続
けるよりも、福祉施設を利用する傾向が強まっているのです。

高齢者の介護は、あらゆる介護サービスを利用したとしても、体力的、
精神的、経済的にも家族の負担になることは明らかですし、そもそも老
後の過ごし方についての価値観は多様なので、施設への入所が悪いこと
ではありません。

しかし本来ならば自宅での日常生活も近かった方が、施設に入ることで
返って運動機能が低下し、老化現象が進行してしまうのも事実です。さ
らにもし本人が自宅で家族と共に過ごすことを望んでいるならば、一考
する余地があるというものです。

介護老人福祉施設は一義的には家族による在宅介護や在宅介護サービス
を用いることが不可能で、かつそれらを駆使するよりも施設の方が本人
のクオリティ・オブ・ライフにとって望ましいと判断された場合に、利
用を推奨されるものです。

それではどのようにして自宅で過ごすことができるのでしょうか?家族
の介護負担を減らし、本人も自力で身の回りのことを心がけるには、何
よりも本人の運動能力を維持し続けることが大事になります。

自宅では歩くだけでなく、食事や入浴、歯磨きやドアの開け閉めなど道
具を使うなど、日常生活のそれ自体がリハビリなのです。本人の動作が
危なっかしいと家族も手助けをしたくなってしまいますが、できるだけ
自助努力を促し、体力の向上と維持を目指しましょう。

また、病気やけがからの回復の経過と共に、基本的な運動能力を取り戻
せば、次の段階である維持期においては能力を保つ必要があります。た
だ、残念ながら現在の日本の医療制度ではこのための仕組みや制度、人
材や施設など、あらゆる取り組みが希薄であると言わざるを得ないのが
事実です。

関連記事

おすすめ記事

ページ上部へ戻る